オフィスでは問題なく行えていた社員同士のコミュニケーションや情報共有が、テレワークだと面と向かってコミュニケーションが取れなくなるため、円滑に行えなくなるというデメリットがあります。それだけではなく、プロジェクト管理、勤怠管理など様々なことをオンライン上で行わなければなりません。
そこで今回は、テレワークで円滑に業務を進めるためのITツールをご紹介していきます。この記事が皆さんのご参考になれば幸いです。
テレワークとは
テレワークとは、会社のオフィス以外の遠隔地で働くことを言います。
テレワークの中にも分類があり、「雇用型テレワーク」「自営型テレワーク」の2つに区分されています。
雇用型テレワークは企業や団体などに雇用されている従業員や職員がオフィス以外の場所で業務を行うことをいい、自営型テレワークは企業や団体などに雇用されていない人材が好きな場所で働くことをいいます。
本記事で対象となるのは「雇用型テレワーク」です。
雇用型テレワークは、自分の家で働く「在宅勤務」や、場所や時間の制限がなく働ける「モバイルワーク」、勤務先以外に設置されたオフィススペースで働く「サテライトオフィス勤務」が該当します。
テレワーク（在宅勤務）にITツールは必要
テレワークは会社に行く必要がなく時間を有効活用できるため、家事や子育てなどのプライベートな時間を充実させられます。
また、会社側も業務効率化や生産性の向上、コスト削減（交通手当・オフィス縮小）などのメリットがある一方、「勤怠管理」「タスク管理」「コミュニケーション」などが難しくなるというデメリットがあります。
>>テレワークのメリット・デメリットについて詳しく知りたい方はこちら<<
このようなテレワークのデメリットは、各企業の業務形態に合わせたITツールを導入することで解消できます。
ITツールを導入する前に
他社が利用しているから、導入実績があるからという理由だけでITツールを選ぶのはよくありません。自社に適したITツールを導入しなければ、使いづらく誰も活用しなくなってしまいます。
そこでまず検討すべきなのは、「オンプレミス型」と「クラウド型」どちらを利用するかです。
オンプレミス型は自社のサーバーを利用してシステムを運用する形態で、機能面のカスタマイズがしやすい分、初期費用が高くサーバーのメンテナンスや監視などの運用コストがかかります。
一方で、クラウド型は初期費用が安く自社でサーバーを用意する必要もないので、サーバーのメンテナンスや監視をする必要がありません。
しかし、機能面でカスタマイズできる範囲が限られているため、オンプレミス型のように自社の特性に合わせたカスタマイズができません。
そのため、ツールの選び方としては「オンプレミス型」か「クラウド型」のどちらを使用するのかを十分に検討した上で「価格」「機能」「セキュリティ」を考えて導入しましょう。
勤怠管理ツール
出勤簿やタイムカードで勤怠管理を行っている会社だと、いざテレワークを会社に取り入れようと考えてもどうやって勤怠管理していけばいいか分からず、なかなか踏み切れないのではないでしょうか。
そこで役立つのが、勤怠管理ツールです。
勤怠管理ツールは、出退勤時刻の記録や休暇申請、取得記録、シフト管理など勤怠管理業務を支援するためのツールです。
インターネット環境さえあれば勤怠の打刻ができるため、テレワーク時の勤怠管理に適しています。
ここではおすすめの勤怠管理ツールをご紹介します。
各ツールごとに利用できる機能は異なるので、勤務形態に適したツールを検討しましょう。
ジョブカン
ジョブカンは、株式会社Donutsが提供するクラウド型の勤怠管理ツールです。
打刻方法は「LINE打刻」「Slack打刻」「PC・タブレット打刻」「モバイルGPS打刻」「ICカード打刻」「指静脈打刻(生体認証)」など様々な打刻方法に対応しています。
このツールの特徴は、シフトの作成、休日の申請・承認機能、モバイル機能など200以上の機能があり、規模や業態を問わず様々な勤怠管理に対応している点です。
また、操作が直感的に行えるため、初めて勤怠管理システムを導入する会社におすすめの勤怠管理ツールだと言えます。
料金
初期費用：0円
無料プラン：0円
プラン1：利用機能数1つ、1ユーザー/月額200円
プラン2：利用機能数2つ、1ユーザー/月額300円
その他にもプラン3、4とあり、利用できる機能数によって料金が異なります。
KING OF TIME
KING OF TIMEは、株式会社ヒューマンテクノロジーズが提供するクラウド型の勤怠管理ツールです。
打刻方法は、「共用PCでのクリック打刻」「携帯電話・スマートフォン打刻」「Windowsログオン・ログオフで自動打刻」などがあります。その他にも有料ではありますが、「LINE WORKS」「顔認証」「指紋リーダー」などからの打刻にも対応しています。
また、弥生給与やマネーフォワード クラウド給与などの給与計算ツールとの連携が可能です。給与計算ツールと連携すれば、KING OF TIMEに記録された勤怠情報をもとに簡単に給与計算ができます。
このように様々なツールとの連携ができるため、汎用性が高いのがKING OF TIMEの最大の特徴と言えるでしょう。
そのため、勤怠管理ツールと他のツールを連携したい会社におすすめです。
料金
初期費用：0円（打刻機器導入時の代金は別途）
1ユーザー/月額300円～
人事労務 freee
人事労務 freeeは、freee株式会社が提供するクラウド型の人事労務管理ツールです。
「勤怠管理」「給与計算」「労務管理」の3つのサービスをまとめて利用できます。
他の勤怠管理ツールと比べると打刻方法が「共有端末(PCやタブレット)での打刻」や「ICカード打刻」「Slackからの打刻」などの数種類しかありません。
打刻方法の種類は限られていますが、社員一人一人の勤怠データを集計し、データをもとに給与計算から給与明細の作成までを自動で行えます。
また、社員の入社や退社の手続きからマイナンバー管理、年末調整の計算までを全てこのツール一つで行えるので、勤怠管理以外の面でも便利なツールと言えます。
そのため、勤怠管理と労務管理を一元化したいという会社にはおすすめのツールです。
料金
初期費用：0円
ミニマムプラン：従業員3名分/月額1,980円～
ベーシックプラン：従業員3名分/月額3,980円～
プロフェッショナルプラン：従業員3名分/月額8,080円～
エンタープライズプラン：要問い合わせ
グループウェアツール
テレワークで業務を進めるためには、社員同士の情報共有は不可欠です。
しかし、チャットツールやメール、電話などで逐一情報共有したとしても、個人の作業やクライアント情報などの共有には限界があります。社内では円滑にできていた情報共有がテレワークになるとできなくなるのは大きな問題です。
そこで役立つのが、グループウェアツールです。
グループウェアツールとは、社内業務の進捗状況や情報を一元的に統合管理できるシステムのことです。主な機能としては「スケジュール管理機能」「ファイル共有機能」「設備予約管理」などがあり、活用することで自宅にいる状況でも業務を円滑に進められます。
サイボウズOffice
サイボウズOfficeとは、サイボウズ株式会社が提供しているグループウェアツールです。
「クラウド型」「オンプレミス型」の両方が提供されています。
※オンプレミス型は2021年から2026年にかけて順次販売を終了し、2027年にサポート終了となります
サイボウズOfficeは、強固なセキュリティが特徴です。サイボウズOffice内の情報は機材レベルで暗号化がされており、悪意を持った人が機材ごと盗んだとしてもユーザーのデータを見ることはできません。
機能は、ファイル管理、チーム・個人のスケジュール管理、経費・稟議書等のワークフローなど社内業務の情報共有を円滑にするための機能が充実しています。
また、直感的に操作できるので、ITスキルが高くなくても簡単に使用できます。
そのため、操作性が難しくなく、セキュリティが強いツールを導入したいという会社におすすめです。
料金
初期費用：0円
スタンダードコース：1ユーザー/月額500円
プレミアムコース：1ユーザー/月額800円
Google Workspace
Google Workspaceは、Googleが提供しているクラウド型のグループウェアツールです。
クラウドサービスで懸念されがちなセキュリティ面や、データ消失に関するリスクは限りなく低いと考えて良いでしょう。
Googleの自社サーバー内に保管されている情報は全て暗号化されており、何重にもデータのバックアップがとられ世界中のデータセンターに分散して保管されているからです。
機能は、Gmail、Googleカレンダー、Googleドライブ、Googleドキュメントなどの馴染みのあるツールが備わっています。
また、社員同士が逐一ファイルを共有せずとも、1つのファイルを同時に共同編集できるため、効率的に業務を行えます。ネットさえ繋がっていればスマートフォンやタブレットなどの端末からでもファイルを編集できます。このように場所や時間に縛られることもなく仕事できる点が特徴でしょう。
そのため、組織の業務効率化を優先したい会社にはおすすめのツールです。
料金
Business Starter：1ユーザー/月額680円
Business Standard：1ユーザー/月額1,360円
Business Plus：1ユーザー/月額2,040円
Enterprise：要問い合わせ
14日間の無料お試し期間があります。この無料期間で使いこなせるかどうか判断するのも良いでしょう。
desknet’s NEO
desknet’s NEOは、株式会社ネオジャパンが提供しているグループウェアツールです。
「クラウド型」「オンプレミス型」の両方が提供されています。
導入コストを抑えるのであればクラウド版を利用した方が良いですが、「必要な機能だけを利用したい」「他のツールと連携したい」など、ツールのカスタマイズをしたい場合はオンプレミス版をおすすめします。
クラウド版のセキュリティについては、「SSLによる通信の暗号化」「接続元IPアドレス制限」「BASIC認証による追加認証」などの複数のセキュリティで情報が管理されているため、情報漏洩のリスクはほとんどありません。
標準機能としては、情報共有、社内設備の予約、ワークフロー、プロジェクト管理、議事録など業種を問わずに必要な機能があらかじめ搭載されています。
また、直感的に操作できるので初めてグループウェアツールを導入する場合でも心配はいりません。
そのため、どのグループウェアツールの機能が良いか迷われているのであれば、まずはこのツールを導入することをおすすめします。
料金
クラウド型 初期費用：0円
1ユーザー/月額400円
オンプレミス型 初期費用：5～300人/39,800円～
2年目以降（サポートサービス）：5～15ユーザー/10,000円～
J-MOTTOグループウェア
J-MOTTOグループウェアは、4,000社以上の企業に利用されているクラウド型のグループウェアサービスです。
J-MOTTOグループウェアでは、主に以下の機能が備わっています。
- ポータルサイト
- カレンダー
- メール
- 共有ストレージ
- 設備予約
- ワークフロー
- グループチャット
また、電話やメール、チャット、無料セミナーで専門のスタッフがしっかりサポートしてくれるので、導入前・導入後も安心して利用できる点が特徴です。
そのため、初めてクラウド型グループウェアを導入する会社におすすめです。
料金
入会金：0円
スタンダードプラン：20ユーザーまで/月額3,000円～
ライトプラン：10ユーザーまで/年額20,000円～
無料トライアルが3ヶ月間と長めにあるので、じっくり検討できます。
kintone
kintoneは、サイボウズ株式会社が提供している業務構築クラウドサービスです。
特徴は、開発の知識がなくても必要な機能を揃えたグループウェアを構築できることです。
本来システムを作成するとなるとプログラミング知識が必要ですが、kintoneではドラッグ＆ドロップの操作だけでアプリが作成できます。
自分で1からアプリを作る以外にも、部署・業種別に100以上のサンプルアプリがあるため、必要なアプリを選ぶだけですぐに使い始められます。
そのため、部署ごとの業務に合わせた最適なアプリを簡単に構築したい会社におすすめのグループウェアツールです。
また、作成したアプリにはデータの蓄積・検索が可能なデータベース機能と、そのデータに対してコメントを書き込むコミュニケーション機能があり、情報を集約して一元管理できます。
料金
初期費用：0円
ライトコース：1ユーザー/月額780円
スタンダードコース：1ユーザー/月額1,500円
プロジェクト管理・タスク管理ツール
社員一人一人が情報共有を徹底していても、テレワークだとどの業務を誰が着手しているのかが分からずチームのプロジェクト管理ができなくなってしまう恐れがあります。
そこで役立つのが、プロジェクト管理・タスク管理ツールです。このツールを活用をすることで個人のタスクや業務の進捗状況を可視化でき、チームのプロジェクトを効率的に進められます。
Asana
Asanaは、チームでタスク管理をするためのプロジェクト管理ツールです。
2012年にリリースされ、現在では世界中で13万社以上に利用されています。
特徴は、追求されたUIや操作性で、ITスキルが高くない人でもすぐに使いこなせるように作り込まれている点です。
また、タイムトラッキングツール「Toggle」と連携ができ、タスク消化に費やした時間を可視化できます。
チームにおけるタスク・プロジェクト管理に必要な機能が備わっているだけでなく、最大15ユーザーまでであれば無料で利用できるため、プロジェクト管理ツールを初めて導入する小規模の会社におすすめです。
料金
Basic：最大15ユーザーまで/0円
Premium：1ユーザー/年額1,200円
Business：1ユーザー/年額2,700円
Enterprise：要問い合わせ
クラウドログ
クラウドログは、クラウド型工数管理・プロジェクト管理ツールです。
工数の入力を元にプロジェクトごとの売上、売上原価、費用の予算、実績管理やガントチャートで進捗状況を可視化できる点が特徴です。
ガントチャートとは、プロジェクト管理や生産管理などの工程管理の場面で利用される表のことをいい、横軸に日付、縦軸にタスクを並べて、タスクごとの予定や進捗を記入することでプロジェクト全体のスケジュールを簡単に管理できるメリットがあります。
また、クラウドログではプロジェクトメンバーの稼働状況を正確に把握できるため、メンバーの工数を平準化できます。工数を平準化することでプロジェクト遅延のリスクを回避できます。プロジェクトマネージャーにとって非常にありがたい機能でしょう。
クラウドログはサブスクリプション型のクラウドサービスとして提供されているため、初期費用を抑えたい会社や、今まで導入に踏み切れなかった中小企業、スタートアップ企業にもおすすめのプロジェクト管理ツールです。
料金
ベーシックプラン：月額50,000円～
プレミアムプラン：月額100,000円～
Trello
Trelloは、カードを使ってタスクを視覚的に管理できるタスク管理ツールです。
ユーザー数は世界中で2,000万人と、タスク管理ツールの中でも特に多くの人に利用されており、最近では日本でも導入する企業が増えてきました。
全ての機能が無料で使用できるため、個人で利用する分には有料版アップデートする必要もないでしょう。
全体的な機能面では他のツールに劣る部分もありますが、無料で不自由なく利用できるのはTrelloくらいです。
また、Trello専用のChrome拡張機能が100個以上もあり、必要に応じてカスタマイズもできるのでコストパフォーマンスに優れています。
操作も難しくないため、タスク管理ツールを初めて使う人や、ツール選びで失敗したくない会社におすすめです。
料金
Free：0円
Business Class：1ユーザー/月額12.50ドル
Enterprise：要問い合わせ
jooto
Jootoは、4ユーザーまで無料で利用できるクラウド型のカンバン方式タスク・プロジェクト管理ツールです。
カンバン方式とは、生産管理を合理的に行える方法のことです。そのため、Jootoではチームメンバー全員が一目見るだけでプロジェクトの状況が分かるように作られています。
付箋を貼ったり、メモを取ったりするように操作できるだけでなく、チーム管理もできるので伝達ミスを防げます。
また、他のアプリでは有料なことが多いガントチャート機能が無料で利用できます。
その他にもプロジェクト横断管理機能やコミュニケーション機能など、タスク管理ツールの基本的な機能が全て揃っています。
jootoはタスク管理において効果的なガントチャートを利用したい会社や、プロジェクトを効率的に進めたい会社におすすめのツールと言えます。
料金
無料プラン：4人まで/0円
スタンダードプラン：1ライセンス/月額500円
エンタープライズプラン：1ライセンス/月額1,300円
Evernote
Evernoteは、Evernote Corporationが提供するメモの作成・保存に特化したメモツールです。
クラウド上でメモを一元管理できるため、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの複数の端末でメモの確認ができます。
メモや画像・Webサイトの情報などをクラウド上に保存するのが主な機能になります。
Evernoteには、To Doリスト、目標リストなどのチェックリストを作成できる機能があるため、タスク管理で利用しても非常に便利です。タスクをチェックリストにまとめるだけで、自分のタスクの進捗管理が行えます。
また、作成したチェックリストにリマインダーで期日を設定でき、タスク完了期日になったらメールで通知がくるようになっています。そのため、タスクの抜け漏れを防止できます。
個人の小さなタスク管理をする場合におすすめのツールです。
料金
ベーシック：0円
プレミアム：1ユーザー/月額600円
ビジネス：1ユーザー/月額1,100円
backlog
backlogは、株式会社ヌーラボが提供するプロジェクト管理ツールです。
backlogのHome画面には「プロジェクト」「自分の課題（タスク）」「最近の更新（他タスクの進捗）」の3つのリストが表示されているため、チームのプロジェクトから他タスクの進捗管理までをすぐに確認できます。
また、課題（タスク）をツールに追加するとそれぞれが独立したスレッドになり、メンバーが課題に対して質問や確認などをしたい場合にコメントとして残せます。
このように複数のメンバーが同時にコメントを書いたり、確認したりと同時並行で課題を効率的に進められます。
特に便利なのが、自分の課題を追加するだけでそのデータをもとにガントチャートを自動的に作成してくれるので、チーム一人一人のタスクの進捗状況を自動的に可視化でき、徹底したタスク管理を行える点です。
そのため、大規模なプロジェクトチームでタスクを管理する場合におすすめのツールでしょう。
料金
フリープラン：10ユーザーまで/0円
スタータープラン：30ユーザーまで/月額2,640円
スタンダードプラン：100ユーザーまで/月額12,980円
プレミアムプラン：ユーザー数無制限/月額21,780円
その他にも、より高度なセキュリティで社内外の業務を管理したい企業向けにプラチナプランがあります。
有料プランの場合は30日間無料トライアルがあるため、お試しで利用してから導入の検討をしても良いでしょう。
Todoist
Todoistは、Doist社が提供するタスク管理ツールです。
UIが優れており、直感的に操作できます。
機能はシンプルで、タスクのリスト化・カテゴリ化、タスクの期日設定に特化しています。
また、プロジェクトメンバーにタスクの担当を割り振ることも可能です。誰がどのタスクを着手するべきかリスト化されているため、とても見やすく使いやすい点が特徴でしょう。
その他にも、タイムトラッキングツール「Toggle」と連携すれば、タスクにかかる時間を計測できます。
そのため、タスクを管理しながらテレワーク中の業務を効率化させたい場合におすすめのツールです。
料金
無料（初めての方向け）：0円
プロ（ヘビーユーザーの方向け）：1ユーザー/月額448円
ビジネス（チームでの利用向け）：1ユーザー/月額678円
monday.com
monday.comは、チームマネジメントやプロジェクト管理、コミュニケーションなど生産性向上を助けるイスラエル発のビジネス管理ツールです。
導入企業の7割が非IT企業で、誰でも直感的に利用できる点が特徴です。
それぞれの従業員のキャパシティや、他の業務にあてる余裕があるのかどうかも一目で確認できる仕様となっているため、効率よくプロジェクトを進められます。
また、ボード上で簡単にコミュニケーションが取れるのでツールを離れてメールや電話する必要がありません。
そのため、複数のプロジェクトを同時に進めており、タスク管理が複雑になっている会社におすすめのツールだと言えます。
料金
個人：最大2席まで/0円
ベーシック：最大3枠利用/月額3,300円
スタンダード：最大3枠利用/月額4,200円
プロ：最大3枠利用/月額6,600円
有料プランの場合は2週間の無料トライアルがあります。
Group Task
Group Taskは、ピーアールジャパン株式会社が提供するオンライン型タスク管理ツールです。
多機能がゆえに活用しづらかったり、機能の使い方を学ぶ必要があったりするタスク管理ツールが多い中、Group Taskは理解しやすく簡単に使える機能だけで構成されているため、パソコンやスマートフォンを問題なく扱える人であればすぐに使い始められる点が特徴です。
また、ダッシュボードには自分に依頼された仕事（タスク）だけが表示されているので、 集中して仕事ができます。
そのため、プロジェクトの進捗が著しく管理に悩んでいる会社におすすめです。
料金
フリー：0円
スタンダード：1ユーザー/月額約310円
プレミアム：グループ全員/月額8,500円
チャットツール
テレワークでは社員同士のコミュニケーションや、情報共有をオンライン上で円滑に行えるようにしなければなりません。社内で業務をしていた時にはスムーズにできていたやりとりが、テレワークになった途端にできなくなってしまうと業務に支障がでてしまいます。
メールを利用するというやり方もありますが、テレワークでは複数人と情報の共有を行わなければならないケースが多いです。なおかつメールでのやりとりでは「BCC設定」「CC設定」で共有したい人にもメールを送信する必要があり、情報共有に手間がかかります。
また、メールでは形式ばったやりとりが多く、コミュニケーションが一方通行になりがちです。
そこでおすすめなのが、チャットツールです。
チャットツールとは、PCやスマートフォン、タブレット上でリアルタイムでのコミュニケーションがとれるツールのことをいい、LINEやFacebookメッセンジャーなどがチャットツールに該当します。
チャットツールは招待された社員のみが閲覧・コメントが可能で、1対1でのやりとりから、課や部署ごとのグループを必要に応じて作成できます。
形式的なメールとは違い、リアルタイムでコミュニケーションがとれるので社内で会話しているようなやりとりが可能です。
そのため、複数の社員と効率的に業務連絡やコミュニケーションが図れます。
ぜひチャットツールを導入してはいかがでしょうか。
Slack
Slackとは、Slack Technologies社が提供するチャットツールです。
Slackは、ファイル共有、ビデオ・音声通話、会話の検索機能など情報共有、コミュニケーションを円滑にする機能が搭載されています。
他のチャットツールと異なり、「ワークスペース」を会社や取引先などのコミュニティー単位で一元管理できます。
ワークスペースとは、チャンネルと呼ばれる専用の場所で構成されるハブです。例えば会社のワークスペースを作成した場合、その中に「営業」「人事」などのグループチャットを作成してやりとりができます。
また、Gmail、Googleカレンダ、Googleドライブ、Zoomなど1,500以上のツールとの連携が可能です。
そのため、他のツールと連携して効率的に業務を行いたい場合におすすめのチャットツールだと言えるでしょう。
料金
無料プラン：0円
スタンダードプラン（中小企業向け）：1ユーザー/月額850円
プラスプラン（大企業企業向け）：1ユーザー/月額1,600円
Chatwork
Chatworkとは、Chatwork株式会社が提供するチャットツールです。
ChatworはSlack同様に、ファイル共有、ビデオ・音声通話、会話の検索機能などが搭載されています。
特徴は、タスク管理機能が非常に優れている点です。
仕事を依頼したい社員にChatwork上でタスクを設定できます。
タスクを設定された社員は「チャット上」と「タスクリスト」にタブが表示され、仕事の内容を確認できます。
タスクが完了した際に、タブの「完了」ボタンを押すとタスクリストからタスクが消え、仕事を依頼していた社員にも通知が届くようになっています。
このようにタスクの「依頼」「確認」「完了報告」が自動的にできるので、タスク管理にもなる便利なチャットツールです。
また、外部との連携できるサービスは600程度とSlackほど連携できるサービスはありませんが、UIがシンプルで操作もしやすく、ITツールの操作が苦手な方でも直感的に利用が可能です。
そのため、簡単な操作でタスク管理をツール上で行いたい場合におすすめのチャットツールでしょう。
料金
無料プラン：0円
ビジネスプラン（業務で利用したい企業・個人向け）：1ユーザー/月額500円
エンタープライズ（管理機能を強化したい企業向け）：1ユーザー/月額800円
LINE WORKS
LINE WORKSは、ワークスモバイルジャパン株式会社が提供するチャットツールです。
LINE WORKSも他のチャットツールと同じく、ファイル共有、ビデオ・音声通話などの機能が搭載されています。
このツールの一番の特徴は操作がLINEとほとんど変わらない点です。日頃からLINEを使用している人はすぐに使い始められます。
機能としては、カレンダー、ノート、タスク管理などがあり、LINEの直感的な操作でスケジュールや議事録、タスクを簡単に共有できます。
しかし、SlackやChatworkのように連携できるツールが少なく、機能を拡張してカスタマイズしていくことがあまりできないのがデメリットです。
機能が制限されている分、簡単な操作で情報共有できるのがメリットです。
そのため、スケジュール、議事録、タスクなどの情報を手軽に共有・管理したい場合におすすめのチャットツールだと言えます。
料金
フリー：100人まで/0円
ライト：1ユーザー/月額300円
ベーシック：1ユーザー/月額500円
プレミアム：1ユーザー/月額1,000円
Typetalk
Typetalkは、チームディスカッションに対応したビジネスチャットです。
プロジェクト管理ツール「backlog」を手掛けている株式会社ヌーラボが提供するサービスのため、backlogとの連携が可能で、課題追加、コメント、ステータス更新、プルリクエストの通知をTypetalkで受け取れる点が特徴です。
その他の特徴は以下の通りです。
- 「ハッシュタグ機能」で見逃しがちな話題を、タグで検索できる
- マルチデバイスに対応している（iOS/Android）
- アカウント一つで同社が提供するbacklog（プロジェクト管理ツール）や、Cacoo（オンラインドローツール）のサービスへログインできる
- いいね機能やアニメGIFにも対応している
Typetalkはbacklogだけではなく、オンライン作図ツール「Cacoo」やソフトウェア開発プラットフォーム「GitHub」などとも連携が可能のため、自分たちの働き方や業務に合わせたカスタマイズができます。
チャットツールとして単体で利用するよりも他サービスと併用したい場合におすすめです。
料金
フリープラン：10ユーザーまで/0円
スタンダードプラン：5ユーザー/月額1,078円～
Stock
Stockは、株式会社リンクライブが運営しているビジネスチャットです。
特徴は、余計な機能は一切なくシンプルな点で、ITスキルが高くなくても簡単に使えるように作られているところです。
また、Stockを使えばチャットツールの問題点である大事な情報が流れてしまう点や、ファイル管理が面倒という点が解消されます。その上、ノート形式のツールのため、社内やチームの情報をしっかり管理できます。必要な情報があちこちに散らばることもありません。
そのため、情報管理の一元化に課題を抱える会社におすすめのチャットツールだと言えます。
料金
無料プラン：20ノートまで/0円
ビジネスプラン：ノート数無制限/月額1,980円～
エンタープライズプラン：ノート数無制限/4,800円～
direct
directは社内利用に特化したビジネスチャットです。
1対1のペアトークから複数人でグループトークできる一般的な機能だけでなく、タスク管理やメモ、ボイスメッセージなど、ビジネスをする上で必要な機能も備わっています。
また、ノート機能を使えば後からグループに参加したメンバーもトークをさかのぼらずに要点を確認できます。
トーク数に制限はありますが、10名までであれば無料で利用できるため、個人事業主や小規模の会社におすすめのチャットツールです。
料金
無料プラン：～10名まで、トーク数15まで/0円
有料プラン：～10名まで、トーク数300まで/月額6,000円～
有料プランはベーシックプラン、プラスプラン、プレミアムプラン、マックスプランと4種類あります。
プランによってユーザー制限数やストレージなど異なるので、従業員数によって利用プランを検討すると良いでしょう。
Web会議ツール
チャットツールを使ってコミュニケーションを取ることも良いですが、会議、採用面接、営業活動などで、どうしても直接相手の顔を見てコミュニケーションを取らなければならない方もいることでしょう。
また、在宅勤務が続く中で気軽に会社の同僚と話したい方にとってはチャットツールのみでのコミュニケーションでは精神衛生上良くありません。
そこでおすすめなのが、Web会議ツールです。
Web会議ツールとは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどのデバイスを使って1対1、または複数のメンバーとビデオ・音声通信によってコミュニケーションが取れるツールです。
Web会議ツールはデバイスにアプリをインストールするだけで気軽に利用できるものもあります。
ぜひ導入を検討してはいかがでしょうか。
Zoom
Zoomは、Zoom Video Communications社が提供するWeb会議ツールです。
高品質な映像と音声でストレスのない遠隔コミュニケーションが取れるだけでなく、画面の共有、会議の録画・録音などの便利な機能も搭載されています。
また、「バーチャル背景」というミーティング中の背景を好きな画像やビデオに変更できる機能があります。これは在宅勤務中にZoomを使用する際、プライベートな空間を相手に見られたくない時に便利な機能です。
Zoomの一番の特徴は、ツールが使いやすい点です。
まずUIが優れており、直感的に操作ができるので誰でも簡単に使えます。
また、アプリをインストールし、管理者（ホスト）から送られたURLをクリックするだけでWeb会議に参加できるため、事前にアカウント作成をする手間がかかりません。
さらに、無料版でも最大100人と同時に繋がれるので、オンラインセミナーを開催する場合にも役立ちます。
「ブレークアウトルーム」という機能を使えば100人の参加者をいくつかのグループに指定して分けることが可能なので、ディスカッションをする時に便利です。
このようにZoomは操作も簡単で便利な機能が充実しています。
そのため、操作が簡単で高機能なWeb会議ツールを使いたい場合におすすめです。
料金
無料プラン：0円
プロ：5～9ライセンス/年額20,100円～
ビジネス：10～49ライセンス/年額26,900円
企業：50～ライセンス/年額32,300円
Google Meet
Google Meetは、Google合同会社が提供しているWeb会議ツールです。
Zoomと同じく、画面の共有、会議の録画・録音（有料版）などの機能が搭載されています。
特徴としては、情報漏洩に対するセキュリティが強固だという点です。
Google Meetで使用されるデータは転送時にデフォルトで暗号化されていたり、2段階認証プロセスが採用されていたりとセキュリティ対策が施されています。
Web会議ツールのセキュリティが脆弱だと個人情報の漏洩に繋がる可能性があるため、セキュリティの強いWeb会議ツールを使いたい場合はGoogle Meetがおすすめです。
料金
Google Meet：0円
Google Workspace Essentials：1ユーザー/月額8ドル
Google Workspace Enterprise：要問い合わせ
Skype
Skypeは、がMicrosoft Corporationが運営するWeb会議ツールです。
機能としては、画面共有、会議の録画・録音、チャット機能などが搭載されているので、オンラインでコミュニケーションを取る上で支障はないでしょう。
特徴は、時間制限なく無料でWeb会議を行える点です。
他のWeb会議ツールのほとんどが使用時間に制限があり、時間制限なく使用するとなると有料版にしなければなりません。しかし、Skypeは時間制限なく無料で使用できるため、長時間に渡る会議も可能となります。
また、Skypeを使用する際、Web会議に招待する人も参加する人もアプリケーションのインストールやアカウント登録する必要がないので利用に手間がかかりません。
それだけはなく「1:ブラウザで招待用のリンクを作成」「2:招待用のリンクを招待したいメンバーへ共有」「3:参加するメンバーは招待用のリンクをクリック」のたったの3ステップで、気軽にWeb会議を始められます。
そのため、長時間、無料で気軽にWeb会議ツールを使いたい場合はSkype Meet Nowがおすすめです。
料金
無料プラン：0円
meet in
meet inは、PCでもスマホでも1秒でオンラインミーティングができるWeb会議ツールです。
特徴としては、アプリのダウンロードやログイン・固定回線は
一切不要で、URLを共有するだけで接続できる点です。
参加者もログインは不要で、共有されたURLにアクセスすればすぐに会議に参加できます。
また、契約書捺印機能があるため、商談後に契約書を送付する手間が省けます。
ほかにも自動文字起こし機能やホワイトボード機能、名刺表示機能など、オンライン営業に特化した機能が備わっている点が特徴的です。
meet inはサーバーを介さずにブラウザ間で通信が行われる仕組みとなっているため、セキュリティ面でも安心して利用できます。
オンラインで営業を行う方におすすめのWeb会議ツールです。
料金
要問い合わせ
LINC Biz
LINC Bizは、ビジネスチャットとオンライン会議ツールを組み合わせたWeb会議ツールです。
ビジネスチャットツールと音声、ビデオ会議ツールが一体化していることでツールを使い分ける手間を省き、効率的なコミュニケーションが取れます。
また、通常の機能だけでもコミュニケーションの円滑化が期待できますが、ビジネスチャットを中心に導入企業の要望に応じた拡張機能の提供にも対応しています。そのため、自社の業務内容に合わせてカスタマイズできる点が特徴でしょう。
このように豊富な機能を低価格で利用したい場合にはLINC Bizがおすすめです。
料金
無料プラン：0円
有料プラン：1ユーザー/月額385円
Whereby
Wherebyは、ブラウザ上で行えるWeb会議ツールです。
2019年9月に「appear.in」から「Whereby」に名称が変更されましたが、サービス内容や料金プランは特に変わっていません。
主催者はルームを作るためにアカウント登録しなければなりませんが、会議参加者はアカウント作成やログイン作業をする必要は一切ありません。
主催者が発行したURLをクリックするだけで、簡単に会議に参加できる利便性の高さがメリットです。
ただ、無料プランでは同時に4人までしか会議に参加できないので、大人数での会議を行いたい場合は有料プランにするか、他のツールを利用した方が良いでしょう。
そのため、Wherebyは少人数でWeb会議ツールを利用したい場合におすすめです。
料金
無料プラン：0円
プロプラン：1ライセンス/月額6.99ドル
ビジネスプラン：1ライセンス/月額9.99ドル
V-CUBE ミーティング
V-CUBE ミーティングは、PCやモバイルなど様々な環境で使用できる、HD対応の映像と高い接続性を誇る高品質のクラウド型Web会議サービスです。
特徴は、シンプルなインターフェースで誰でも簡単に使用できる点と、外国語でのWeb会議でも最新の音声認識技術・自動翻訳技術を用いてリアルタイムで翻訳してくれる点です。
これにより、外国語会議において会議中の意思疎通に不安が生じることの心理的負担が軽減され、グローバルなコミュニケーションの効率向上が期待できます。
また、接続性が良く途切れにくい工夫がされているため、世界中の人とストレスなくスムーズにコミュニケーションが取れます。そのため、海外の方と会議をする場合におすすめです。
料金
要問い合わせ
Lite FreshVoice
Lite FreshVoiceは、セキュリティ保険がついた日本で唯一のweb会議システムです。
情報漏えいによる損害賠償責任に加えて、原因調査費用やサーバーの復旧費用などサイバー攻撃による損害を1,000万円まで補償するセキュリティ保険を全アカウントに付与しています。
また、多くのWeb会議システムがソフトやアプリのインストールを必要としますが、Lite FreshVoiceでは不要です。
ソフトやアプリをインストールすることによるウイルス感染の可能性を防げるだけでなく、参加者は送られてきた招待者URLをクリックするだけでWeb会議に参加できます。
そのため、Web会議における情報漏えいのリスクを最小限に抑え、手軽にWeb会議を行いたい場合におすすめです。
料金
初期費用：11万円
1URL：1ID/月額16,500円～
会議室URL数、主催者ID数によって料金が異なります。
Calling
Callingは、株式会社ネオラボが提供しているWeb会議システムです。
Web会議ルームを発行し、相手に知らせて時間になったらURLをクリックするだけでWeb会議が始められます。加えて、誰にでも分かりやすい画面設計でシステムに慣れていない方でも使いやすい点が特徴です。
また、メモ機能が備わっているため、商談のアジェンダを記載して会議の進行を管理したり、商談後のタスクを確認できたりと営業活動においても便利なWeb会議システムです。
そのため、Web会議を使用して営業効率を上げたい場合におすすめのシステムだと言えます。
料金
初期費用：20万円
1ID/月額1,500円
オンラインストレージ
社内文書や申請書、契約書など業務上で使用する書類はたくさんあります。
しかし、テレワークだとこのような書類を共有したり、管理したりすることが難しくなってしまいます。
そこでおすすめなのが、オンラインストレージです。
オンラインストレージとは、インターネット上に用意されたデータ保存環境であり、ファイルの一元管理・共同編集ができます。
インターネット接続があればいつでもどこでも利用できるため、書類を確認するためだけに出社する必要もありません。
また、初期費用が発生しないものが多く月額費用も安価のため、手軽に導入できます。
これを機にぜひオンラインストレージを導入してはいかがでしょうか。
Dropbox Business
Dropbox Businessは、インターネット上でファイルの保管や共有ができるオンラインストレージ「Dropbox」の法人版です。
いつでもどこからでもデバイスを問わずにファイルにアクセスでき、ファイル共有の効率化や、ファイルサーバーの管理コスト削減に有効なサービスです。
データの暗号化、2段階認証の導入など徹底したセキュリティ対策を行っているため、安心して利用できます。
また、Dropbox Business自体はクラウドストレージサービスですが、チャットツール「direct」と連携する機能を追加したことにより、場所やデバイスなどを問わずDropbox上の資料や図面、写真などを簡単に送れるようになりました。
料金
Professional：1ユーザー/月額2,400円
Standard：1ユーザー/月額1,500円
Advanced：1ユーザー/月額2,400円
Enterprise：要問い合わせ
もし、Dropbox Businessを導入する場合、従業員数によって料金プランを選択するようにしましょう。
例えば「Standard」プランは10人程度の小規模なチームや中小企業に適しています。その1ランク上の「Advanced」は管理者が他のメンバーに管理者機能を付与できる権限があるため、複数のチームを作りたい会社におすすめです。
DirectCloud-BOX
DirectCloud-BOXは、株式会社ダイレクトクラウドが運営しているオンラインストレージです。
ビジネスシーンでの利用を念頭に置いており、リーズナブルなオンラインストレージとして利用者数が増加している注目のサービスです。
特徴は以下の通りです。
- 法人向けに特化したファイルの送受信や、ファイルが共有できる
- ユーザー数が無制限
- 管理機能（LDAP認証、操作ログ、アクセス権限など）が充実している
- 部署別での機能制限設定や多様なアクセス権限機能
また、セキュリティ対策も万全で、ウィルス対策や不正アクセスの防止、データの暗号化などもしっかり行っています。
そのため、機密性の高いファイルを厳格に管理したい会社におすすめのオンラインストレージです。
料金
ベーシック：ストレージ容量100GB/月額10,000円
スタンダード：ストレージ容量500GB/月額30,000円
ビジネス：ストレージ容量3TB/月額90,000円
その他にも、ストレージ容量が10TBのプレミアムプランや30TBのエンタープライズプランがあります。
Box over VPN
Box over VPNは、NTTコミュニケーションズグループが運営しているオンラインストレージです。
ストレージ容量無制限のため、ストレージ容量不足による追加コストや調整稼働も不要です。どこからでも安全にアクセスし、容量を気にせずにファイルを保管・共有できます。
また、データを一括管理できることに加えてデバイス問わずにアクセスできるので、業務効率化にもなります。
セキュリティ面でも7種類のアクセス権限やファイルの共有範囲、ダウンロード可否、パスワード有無、アクセス有効期限などユーザーやコンテンツごとに様々なセキュリティ設定が可能です。
Box over VPNは、ストレージ容量を気にすることなくオンラインストレージを利用したい会社におすすめです。
料金
Business：1ID/月額1,800円
Business Plus：1ID/月額3,000円
Enterprise：1ID/月額4,200円
Microsoft OneDrive
Microsoft OneDriveは、Microsoft社が提供しているオンラインストレージです。
Microsoft社が提供しているということもあってMicrosoft 365のサービスと連携が可能で、Word、Excelなどで作成した文書をOneDriveのフォルダに直接保存できます。
また、リアルタイムでのファイルの共同編集も可能です。
その上スマートフォンアプリも提供しているため、移動時間などの隙間時間にもファイルの閲覧や編集ができます。
業務やコミュニケーションの効率化にも大いに役立つオンラインストレージです。
そのため、OneDriveはPC、スマートフォンなど様々なデバイスからファイルを共有したい場合におすすめです。
料金
OneDrive for Business (Plan 1)：1ユーザー/月額540円
OneDrive for Business (Plan 2)：1ユーザー/月額1,090円
ストレージのみの利用であれば、5GBまで無料です。
ナレッジ共有ツール
テレワーク時は作業の進捗状況や社内情報などが把握しにくく、業務やノウハウが属人化しやすいため、「特定の従業員がいないと仕事が回らない」という状況にもなりかねません。
そこでおすすめなのが、ナレッジ共有ツールです。
近年、「ナレッジマネジメント」という言葉をよく耳にするようになった方もいるのではないでしょうか。
ナレッジマネジメントとは、従業員個人が持つノウハウや知識、経験を社内で共有する経営手法のことを言います。
業務の属人化を防ぐため多くの企業で実践されており、その際に役立つのが「ナレッジ共有ツール」です。
ナレッジ共有ツールを活用することで業務ノウハウや社内情報などのナレッジを蓄積でき、チャットツールのように情報が流れてしまうこともありません。
以下でご紹介するナレッジ共有ツールは全て初期費用が発生せず、月額費用も比較的安価なため、試しに導入してみるのも良いでしょう。
Qast
Qastは、Q&A形式やメモ形式で社内の知識やノウハウを1つに集約できるナレッジ共有ツールです。
特徴は、誰でも気軽に匿名でQ&Aに質問ができる機能が搭載されている点です。他にも以下のような機能が備わっています。
- 蓄積したナレッジの検索
- タグによる管理
- ユーザー同士のコミュニケーション
- 自分用のメモ
- チャットワークやSlackと連携
その上、Qastに添付したファイル内の文字列が検索対象となる機能が備わっています。これにより既に作成された文書をQastに添付して保存しておくことで情報が一箇所に集約され、すぐに検索できるようになります。一つ一つファイルを開いて確認する手間が省けるため、作業効率化にも繋がります。
Qastは作業効率化しながら情報共有をシンプルに行いたい会社におすすめのナレッジ共有ツールです。
料金
フリープラン：10人まで/0円
スタンダードプラン：1ユーザー/月額600円
エンタープライズプラン：1ユーザー/月額900円
esa
esaは、「情報を育てる」という視点で作られた、自律的なチームのための情報共有サービスです。
機能としては、「書き途中」として共有できるWIP機能や、みんなで記事を育てる同時編集エディタ、記事の外部公開とスライドショーなどがあります。
書き途中であってもとりあえず公開することによって、情報共有のスピードを高められる点が特徴です。
また、操作が分かりやすく直感的に利用でき、ポップでかわいらしいデザインのため堅苦しさがありません。
このようなことから、気軽に情報共有したい会社におすすめのナレッジ共有ツールだと言えます。
料金
1ユーザー/月額500円
無料トライアルは2ヶ月間あります。
Notion
Notionは、「オールインワン ワークスペース」をコンセプトとしているナレッジ共有ツールです。
Notionの最大の特徴は、メモの作成・保存、データ管理、タスク管理、スプレッドシートなどの機能を兼ね備えたオールインワン型のため、わざわざ複数のツールを併用する必要がない点です。
使いこなすことができれば非常に利便性が高いツールではありますが、多機能ゆえにITスキルが高くないと使いこなしにくいツールでもあります。
使い方が分からない機能が膨大にあると活用されなくなってしまうため、従業員のITスキルが高い会社におすすめのツールだと言えるでしょう。
料金
パーソナル：0円
パーソナルプロ：1人/月額4ドル～
チーム：1人/月額8ドル～
エンタープライズ：要問い合わせ
Confluence
Confluenceは、オーストラリアのAtlassian社が提供するナレッジ共有ツールです。
Wordの文書作成と同じような感覚でドキュメントを作成できるため、誰でも簡単に使用できます。
また、3,000以上のアプリと連携でき、ツールをカスタマイズできる点も特徴です。
その他の特徴としてはドキュメントにコメントを入れられる点でしょう。これによりツール上で議論ができ、無駄な会議を減らせられます。
そのため、無駄な会議を減らして生産性を上げたい会社におすすめのツールです。
料金
Free：10ユーザーまで/0円
Standard：1ユーザー/600円
Premium：1ユーザー/1,190円
Enterprise：要問い合わせ
Scrapbox
Scrapboxは、Nota株式会社が提供しているナレッジ共有ツールです。
「ページ間リンク」という機能あり、単語を[カッコ]で囲むだけでその単語に関連する情報をリンク付けできる点が最大の特徴です。
この機能があることによって、わざわざファイルやフォルダを探す手間が省けるため、業務効率化に繋がります。
また、複数人での同時編集ができ、全ての変更がリアルタイムに閲覧できます。これにより、複数人で書き込みしながら議論を行うことも可能です。
メールのように相手のレスを待つ必要もないので、情報共有のスピードが上がり、生産性向上にも期待できるでしょう。
素早く情報共有したい会社におすすめのツールと言えます。
料金
個人/教育利用：0円
ビジネス利用：1ユーザー/1,000円
エンタープライズ利用：要問い合わせ
バーチャルオフィスツール
テレワークのデメリットとして、「コミュニケーション不足」や「勤務状況が把握しづらい」などが挙げられますが、バーチャルオフィスツールを利用すればこのようなデメリットも解消されます。
バーチャルオフィスツールとは、Web上に仮想のオフィスを設置し、オフィスに出勤する感覚でテレワークを行えるツールです。
チャットツールやWeb会議ツールとは異なり常時接続されているため、誰が何をしているのかが一目で把握できるようになっています。
これにより従業員の勤務状況も把握できたり、オフィスにいるかのように気軽に誰かに話しかけたりできます。
ここでは、テレワークにおけるデメリットを解消できるバーチャルオフィスツールを2つご紹介します。
Remotty
Remottyは、オフィスで働いていた時に自然と行っていたコミュニケーションを実現するためのバーチャルオフィスツールです。
特徴は、Remottyにアクセスしている間、PCのカメラで自動撮影された写真が2分間隔で仲間に共有される点です。
在席しているのか、他のテレビ会議に参加中なのかといった様子が一目で分かります。
その上、テレビ会議ボタンをクリックするだけでテレビ会議が起動するため、ちょっとした相談も気軽に行えます。
このように雑談がしやすくなるような機能や、コミュニケーションを活性化させる仕組みが用意されているので、テレワークのデメリットであるコミュニケーション不足を防げます。
そのため、テレワーク中のコミュニケーションに不安を感じている会社におすすめです。
料金
最大収容人数(ファイル添付容量)10名(20GB)/月額20,000円～
サービス費用：100名未満/10万円～
Sococo
Sococoは、オフィスでも在宅勤務でも「一緒に仕事」ができるクラウドオフィスツールです。
アバターで簡単にコミュニケーションが取れたり、30種類以上の中から選べるオフィスレイアウトがあったりとデザイン性の高さが最大の特徴です。
加えて、アプリのインストールは不要でGoogle Chromeがあれば外出先でも利用可能のため、営業先にいる従業員ともすぐに進捗状況の確認がとれます。
また、従業員の名前をタッチして「呼び出し」を押すだけですぐに会話ができるので、ITスキルが高くない方でも簡単に利用できます。
そのため、非IT企業やバーチャルオフィスに抵抗がある会社にもおすすめのツールだと言えます。
料金
1ユーザー/月額2,500円
電子契約システム
取引先に送付する見積書、契約書、注文書にはハンコを押さなければなりません。
テレワーク中であっても、書類へ押印するためだけに出社しているという方も中にはいるのではないでしょうか。
業務効率や生産性向上のためにテレワークを導入していても、押印のためだけに出社していればテレワークの意味がありません。
そこでおすすめなのが、電子契約システムです。
電子契約システムとは、オンライン上で法的効力のある契約を締結できるシステムのことを言います。
契約の締結だけでなく、締結した契約書の保管も可能のため、管理も簡単に行えます。
ここからは電子契約システムを4つご紹介します。
クラウドサイン
クラウドサインは、日本の法律に特化した弁護士監修の電子契約サービスです。
全てがクラウド上で完結するため、今まで数日間かかっていた契約作業を、わずか数分で終わらせられます。
その上、受け取った側はクラウドサインに登録していなくても契約書の確認、合意締結が可能です。
また、万全のセキュリティ体制が整っているため、通信における傍受、改ざんやなりすましのリスクに対応しています。
加えて、契約書データは常に自動バックアップしているので、クラウドサイン上の大事な契約書が流出したり紛失したりする心配もありません。
そのため、使いやすくセキュリティ対策が万全の電子契約サービスを利用したい場合におすすめです。
料金
Free：月5件まで/0円
Standard：無制限/月額10,000円～
Standard plus：無制限＋インポート機能/月額20,000円～
その他、高度なリスク管理機能を備えたBusinessプランもあります。
NINJA SIGN
NINJA SIGNは、契約書の作成、締結、管理までの煩雑な契約業務をオンラインで完結できるワンストップ型の電子契約サービスです。
よく使用する契約書のひな形をあらかじめテンプレートとして登録でき、それ以降は項目を入力するだけで簡単に契約書を作成できるようになります。
他の電子契約サービスのほとんどがPDFのみのファイル形式でしかアップロードできず、契約内容の変更が生じた際には、内容の変更後に都度PDF化しなければならないという手間がかかっていました。
しかし、NINJA SIGNであればWordファイルで作成したひな形をGoogleドキュメントに変換する機能が搭載されているため、ひな形の内容に変更が生じてもわざわざPDFにしてアップロードする手間がかかりません。
そのため、ひな形の内容を頻繁に変更したい場合や、手軽に変更したい場合におすすめのツールです。
料金
Free：月5通まで/0円
Light：1アカウント 月50通まで/月額4,980円
Light Plus：1～6アカウント 無制限/月額19,800円
BtoBプラットフォーム契約書
BtoBプラットフォーム 契約書は、導入企業数約50万社、運用実績20年以上を誇る電子契約サービスです。
契約書に限らず、見積・受発注・請求などの書類もまとめて同じアカウントで電子管理できる点が特徴です。
これにより、契約書以外の書類も紐付けて情報を一括管理できます。
ゆくゆくは書類全体の電子化を検討している会社にはうってつけのツールと言えるでしょう。
また、契約書としてアップロードできるファイル形式がPDFだけでなくWordでも可能で、アップロード後に自動でPDFに変換してくれます。
料金
フリープラン：月5件まで/0円
シルバープラン：電子契約のみ利用可能/月額10,000円～
ゴールドプラン：電子契約＋自社保管機能を利用/月額30,000円～
シルバープランは電子契約送信数1通につき50円、ゴールドプランは月100通まで無料です。100通以降はシルバープラント同様に1通につき50円となります。
Signing
Signingは、契約業務を一元管理できる電子契約サービスです。
契約ステータス管理機能があり、書類の開封状況から締結・却下など各契約書の進捗を細かく管理できます。
これにより、契約書の確認漏れや遅延を防げます。
また、Signingの担当者が業務の流れをヒアリングし、導入に向けて最適な運用方法を設計してくれる手厚いサポートがあります。
そのため、電子契約サービスを使いこなせるか不安な会社におすすめのツールです。
料金
初期費用：50,000円
スタンダードプラン：月額8,700円
プロプラン：要問い合わせ
クラウドPBX
メールやチャットで連絡を取れるのであれば問題ありませんが、顧客や取引先との連絡ツールは主に電話で優先度の低い内容だけメールやチャットを利用するという企業も少なくありません。
電話は電話機や番号に依存するため、電話対応業務はオフィスでなければ行えず、テレワーク時の課題となっていました。
しかし、クラウドPBXであればこのデメリットも解消されます。
クラウドPBXとは、オフィス内に設置されていたPBX（電話交換機）をクラウド化し、スマートフォンやPCなど多様なデバイスで内線・外線通話や転送などが行えるサービスのことです。
テレワーク環境下でも会社内にいるかのような電話コミュニケーションが取れるメリットがあります。
ここからはクラウドPBXを3つご紹介します。
Arcstar Smart PBX
Arcstar Smart PBXは、NTTコミュニケーションズ社が提供するクラウドPBXサービスです。
特徴は、電話に関する設定をWeb上で行える点です。
そのため、人事異動やオフィスのレイアウト変更時の設定変更も工事業者の手配が不要になり、保守や管理業務を効率化できます。
テレワーク時に電話の設定を変更しなければならないといった状況でも、わざわざ出社する必要がありません。
また、携帯電話のキャリアを問わず利用できるので、従業員が持っているスマートフォンをそのまま活用できます。
そのため、テレワーク環境を早急に整えたい会社におすすめです。
料金
初期費用：10,000円
契約基本料：月額5,000円
ID利用料：1ID/月額500円
モバビジ
モバビジは、NTT東日本・西日本の「ひかり電話」とクラウドテレコム の「クラウドPBX」「スマホアプリ」、Panasonicの「IP電話機」の組み合わせで実現した新しいビジネスフォンサービスです。
専用アプリをインストールしたスマートフォンで、内線通話機能や固定電話番号（03や06番号など）の発着信が可能です。いつでもどこでも会社の電話が利用できる利便性を兼ね備えています。
また、アプリの操作画面もビジネスフォンのインターフェースを残しつつ、直感的に操作できる仕様となっているので、誰でも簡単に利用できます。
その上、初期費用も無料で月額費用も安価のため、低コストでクラウドPBXを利用したい会社におすすめです。
料金
初期費用：0円
スタンダードSプラン：～8回線/月額4,500円
モバビジアプリ：1台/月額350円
MOT/TEL
MOT/TELは、株式会社バルテックが提供しているクラウドPBXサービスです。
クラウドPBXの多くは契約時に新しい電話番号を取得することがほとんどですが、MOT/TELであれば今の電話番号をそのまま利用できます。
もちろん新規での番号取得も可能です。新規で電話番号を取得する場合は、光回線がなくても契約できます。
その他にも、PCやスマートフォンから出退勤を記録できる機能や、電話対応メモ、WEB電話帳などの便利な機能もついています。
MOT/TELは既存の電話番号をそのまま利用したい会社や、クラウドPBX以外の機能も利用したい会社におすすめです。
料金
初期費用：29,800円～
スタンダード：20内線/月額3,980円～
会社番号そのままで契約するプランと、番号を新たに取得するプランで料金が異なります。
営業支援システム（SFA）
営業はそもそも社外で活動していることが多いため、テレワーク導入の際も問題なく業務を行えるでしょう。
しかし、本来は会社に出社して行っていた進捗状況の共有や顧客管理、案件管理などはテレワーク時では行えません。
そこでおすすめなのが、営業支援システム（SFA）です。
営業支援システムを導入することで担当者ごとの営業プロセスを可視化し、誰がどのような案件に取り組んでいるのかをリアルタイムで確認できます。
テレワークに限らず営業効率の向上が期待できるシステムでもあるので、テレワークを実施していない企業でも導入をおすすめします。
ここからは営業支援システムをご紹介します。いずれも初期費用は発生しないので、気軽に導入できるでしょう。
Salesforce Sales Cloud
Salesforce Sales Cloudは、株式会社セールスフォース・ドットコムが提供している世界シェアNo.1のCRM（顧客管理）・SFA（営業支援システム）プラットフォームです。
モバイルアプリにも対応しているため、スマートフォンからでも利用できます。
特徴としては、顧客管理から案件管理、見込み客管理、売上予測など営業活動を効率化する機能が豊富な点です。
顧客管理を一元的に行うことで営業生産性を高めるだけでなく、社内の情報共有を促進し、商談成約率の向上が期待できるでしょう。
また、外部システムや独自で開発したシステムとも連携が可能です。加えて、顧客管理データやレポートなどほとんどのことはカスタマイズが可能となっているため、自社の環境に合わせた営業支援システムを導入したい会社におすすめです。
料金
Essentials：1ユーザー/月額3,000円
Professional：1ユーザー/月額9,000円
Enterprise：1ユーザー/月額18,000円
Unlimited：1ユーザー/月額36,000円
Knowledge Suite
Knowledge Suiteは、グループウェア、SFA/CRM、問合せ管理、集計・分析ツール、他システムとのデータ連携アプリケーションなど、複数の機能が最初から使えるオールインワンサービスです。
特徴としては、全ての機能の中から「利用する機能、しない機能」を選択できるので、自社に必要な機能だけを利用するミニマム運用が可能な点です。
また、PC、スマートフォン、タブレット端末で利用できるため、外出先でもオフィスと変わらないビジネス環境を実現できます。それにより業務効率化、残業代などの経費削減にも繋がります。
Knowledge Suiteはユーザー数無制限で利用でき、月額費用も安価のため初めて営業支援システムを導入する企業や従業員人数の多い会社におすすめです。
料金
グループウエア：容量3GB/月額6,000円
SFAスタンダード：容量5GB/月額50,000円
SFAプロフェッショナル：容量50GB/月額80,000円
eセールスマネージャーRemix Cloud
eセールスマネージャーRemix Cloudは、95％と高い定着率を誇る純国産のCRM/SFAです。
導入から定着までにおけるサポートが徹底しており、結果創出に向けて担当アドバイザーが様々なアドバイスをしながら伴走してくれます。
その上、機能習熟、活用促進を支援するため、集合型研修サービスも用意しています。このような徹底したサポート体制があることで安心して継続的に利用できます。
CRM/SFAを長期的に活用したい、アフターサポートも丁寧なツールを利用したいと企業におすすめでしょう。
また、地図機能では契約の有無、前回訪問日からの期間、企業規模など様々な条件別にアイコンを設定できます。これによりターゲットとなる顧客が一目で分かるようになるため、営業効率の向上が期待できます。
料金
スタンダード：1ユーザー/月額11,000円
ナレッジシェア（閲覧のみ）：1ユーザー/月額6,000円
スケジュールシェア（グループウェアのみ）：1ユーザー/月額3,000円
GeAIne
GeAIneは、問合せフォーム・企業メールに自動でアプローチする営業の業務効率化支援ツールです。
顧客リストをアップロードするだけで、AIが企業の関連情報を収集・解析し、受注確度の高いアタックリストを自動でグループ分けしてくれます。
これにより、受注見込度合いが高い企業にアプローチでき、生産性が向上します。
また、営業文章をA/Bテストし、エンゲージメントが高い文章に最適化してくれるため、営業経験がないメンバーでもアポ獲得に繋がる文章を作成できるようになります。
テレワークに伴いメール営業へ移行を考えている企業におすすめのツールです。
料金
基本プラン：月額40,000円～
営業リスト取得機能：30,000円～
さいごに
テレワークでの作業を円滑に進めるためのツールをご紹介してきました。
ツールによって特性や機能が異なるため、テレワークにおいて懸念されている課題を解決できるようなツールを選ぶと良いでしょう。
また、安いから、機能が多いからといった理由で導入してしまうと活用されなくなってしまうので、会社の業務形態や使用用途も考えた上で選ぶことをおすすめします。
ぜひ今回ご紹介したツールの導入し、テレワーク時の業務を効率化させてみてはいかがでしょうか。
今すぐ複業をさがす
- SHARE
